ITパスポート講座
★ 猫本 8-05 プロジェクトマネジメント(その10) ★
ITパスポート 令和3年度 問43
A社で新規にシステムを開発するプロジェクトにおいて，システムの開発をシステム要件定義，設計，プログラミング，結合テスト，総合テスト，運用テストの順に行う。A社は，外部ベンダのB社と設計，プログラミング及び結合テストを委託範囲とする請負契約を結んだ。A社が実施する受入れ検収はどの工程とどの工程の間で実施するのが適切か。
| ア | システム要件定義と設計の間 |
| イ | プログラミングと結合テストの間 |
| ウ | 結合テストと総合テストの間 |
| エ | 総合テストと運用テストの間 |
解説
「A社は，外部ベンダのB社と設計，プログラミング及び結合テストを委託範囲とする請負契約を結んだ。」ことから，結合テストが完了した時点，次の工程(総合テスト)へ移る前に受け入れ検収を完了しておく必要がある。
よって，ウである。
解答
ウ
ITパスポート 平成31年度春期 問40
情報システムを請負契約で海外ベンダに発注することになった。このときのプロジェクト調達マネジメントとして，適切な行動はどれか。
| ア | 受入れ後に不良が発見された場合には，契約にはなくても，該当の箇所だけでなく類似の不良箇所を調査して対策するよう指示する。 |
| イ | 海外ベンダの能力を生かすために，知的財産権の条項は契約に含めずプログラムを自由にコーディングさせる。 |
| ウ | 開発着手後に，開発範囲，仕様，作業内容などの調達内容を文書で合意する。 |
| エ | 契約時に，納品するドキュメントや開発中の仕様変更ルールなどを文書で合意する。 |
解説
| ア | 契約範囲外まで指示することはできない。 |
| イ | 海外ベンダに関わらず，知的財産権の条項は契約に含めておくべきである。 |
| ウ | 開発着手前に，開発範囲，仕様，作業内容などの調達内容を文書で合意する。 |
| エ | 契約時に，納品するドキュメントや開発中の仕様変更ルールなどを文書で合意する。(正解) |
解答
エ
ITパスポート 平成29年度秋期 問45
あるシステム開発において，プログラム作成から結合テストまでを外部のベンダに委託することにした。ベンダに対して，毎週の定例会議で，進捗と品質の状況，及びそれらに影響する問題があれば，その対策内容を全て報告することを条件として契約した。ベンダが契約条件に従っていることを確認するための活動として，適切なものはどれか。
| ア | ベンダ側の作業で進捗と品質に影響する問題が発生し，対策が完了していないものについては，定例会議での報告を求めて内容を確認する。 |
| イ | ベンダ側の作業で発生した進捗と品質に影響する問題とその対策内容は，納品時の報告で確認する。 |
| ウ | ベンダ側の作業について，進捗と品質の状況及び発生した問題の全ての対策内容を，定例会議の報告で確認する。 |
| エ | ベンダ側の作業について，進捗と品質の状況をプログラム作成などの各工程の完了時に報告を求め，その作業結果を確認する。 |
解説
| ア | ベンダ側の作業について，進捗と品質の状況及び発生した問題の全ての対策内容(対策が完了しているものも含め)を，定例会議の報告で確認する。 |
| イ | ベンダ側の作業で発生した進捗と品質に影響する問題とその対策内容は，定例会議の報告で確認する。 |
| ウ | ベンダ側の作業について，進捗と品質の状況及び発生した問題の全ての対策内容を，定例会議の報告で確認する。(正解) |
| エ | ベンダ側の作業について，進捗と品質の状況を定例会議に報告を求め，その作業結果を確認する。 |
解答
ウ
ITパスポート 平成28年度春期 問51
ある企業では，現在使用しているメールシステムのサポート終了に伴い，新メールシステムに移行する移行プロジェクトを実施している。プロジェクトの要件定義工程において，新メールシステムとして採用する市販のソフトウェアパッケージを選定し，そのパッケージを利用する際に考慮する必要がある条件を整理した。今回のプロジェクトは，移行作業を現行システムのサポート終了までに確実に実施する必要があるが，外部へ支出する費用はできるだけ安くしたい。次のa～dのうち，条件を考慮した上で外部から調達する必要があるものだけを全て挙げたものはどれか。
〔条件〕
| ・ | 新メールシステムは自社の既存サーバで稼働させる。 |
| ・ | 採用するソフトウェアパッケージは自社で保有していない。 |
| ・ | 採用するソフトウェアパッケージを利用して新メールシステムを構築するスキルをもった要員が，自社にはいない。 |
| ・ | メールのデータを移行するためのツールが市販されており，そのツールは自社の要員が使用することができる。 |
a. 新メールシステムが稼働するサーバ
b. 新メールシステムの構築作業
c. 新メールシステムのソフトウェアパッケージ
d. 新メールシステムへのデータ移行作業
| ア | a，b，c |
| イ | a，b，c，d |
| ウ | b，c |
| エ | c |
解説
| a. | 「新メールシステムは自社の既存サーバで稼働させる。」ことから，外部から調達しない。 |
| b. | 「採用するソフトウェアパッケージを利用して新メールシステムを構築するスキルをもった要員が，自社にはいない。」ことから，外部から調達する。 |
| c. | 「採用するソフトウェアパッケージは自社で保有していない。」ことから，外部から調達する。 |
| d. | 「メールのデータを移行するためのツールが市販されており，そのツールは自社の要員が使用することができる。」ことから，外部から調達しない。 |
よって，ウである。
解答
ウ